今期の収入 Y₁：
300万円
来期の収入（雇用継続時）Y₂ᴴ：
300万円
失業給付（解雇時）Y₂ᴸ：
60万円
解雇確率 p：
30%
😰 あなたは会社員。今期の年収は300万円ですが、会社の業績が悪く
30%の確率で来期に解雇されるかもしれません。
解雇されると来期は失業給付60万円のみ。雇用継続なら来期も300万円。
利子率はゼロ（今期の貯蓄は来期にそのまま使える）、効用関数は u(c) = ln(c)。
スライダーで今期の「貯蓄額」を決めて、期待効用を最大化しよう！
⚙️ Phase 1：解雇確率 p = 0.3 のとき、いくら貯蓄するのが最適？
📊 パラメータと選択
| 今期の収入（Y₁） | 300万円 |
| 来期（雇用継続） | 300万円 |
| 来期（解雇 p=30%） | 60万円 |
今期消費 c₁
300 万円
来期（雇用継続）c₂ᴴ
300 万円
来期（解雇時）c₂ᴸ
60 万円
期待効用 E[u] = ln(c₁) + (1−p)ln(c₂ᴴ) + p·ln(c₂ᴸ)
10.925
最適の 73.0 %
📝 Stage 7 結果 ＆ 解説
📊 Phase 2 比較静学：解雇確率が変わると最適貯蓄はどう変わる？
💡 比較静学のポイント：
p = 0（解雇リスクなし）のとき、最適貯蓄は 0円（消費の完全平準化）。
p が大きくなるほど、「解雇時の消費の落ち込み」を防ぐための
予備的貯蓄（precautionary saving）が増えます。
これは効用関数の凹性（限界効用逓減）から来るものです：
「消費が少ない状態での限界効用は高い」ため、最悪のシナリオへの備えに価値があります。